情報技術の進化に伴い、多様な業務アプリケーションやサービスがクラウド上で提供されるようになった。この変化によって、従来の固定的なネットワーク境界に基づくセキュリティ対策では十分な保護が難しくなっている。企業や組織が扱う情報資産は地理的制約を受けずに世界中へ分散され、働き手も物理的なオフィスだけでなく自宅や外出先からさまざまなネットワークを使いアクセスするようになった。このような環境では、柔軟で持続的なセキュリティが求められる。そこで着目されているのが、新しいセキュリティフレームワークであるSecure Access Service Edgeである。
この概念は、ネットワーク機能とセキュリティ機能を一元的にクラウド上に集約するという特徴を持つ。大きな利点は、ユーザーがどの場所からどのネットワークを介しても、一貫したセキュリティ対策を享受できる点にある。社内ネットワーク、外部オフィス、在宅勤務のいずれでも、同じレベルの保護を維持しつつ効率的な通信が可能となる。従来の境界型防御では、社内と社外を明確に区別し、内部からのアクセスは信頼できるものと想定していた。だが、クラウド活用が一般化し、サイバー攻撃の手法が進化する中で、内部からの脅威や認証情報の不正取得も大きなリスクになっている。
この状況下でSecure Access Service Edgeは、アクセス要求ごとに厳格な認証や暗号化を自動的に適用し、「誰が」「何を」「どこから」利用しているのかの制御と可視化を徹底する。アクセス権もきめ細かく設定され、必要最小限の権限付与が容易に実現できる。また、Secure Access Service Edgeの機能には、ネットワークとセキュリティに関連する複数の要素が統合されることが多い。その中核をなすものには、安全なインターネット接続、脅威の自動検知と排除、アプリケーションごとの通信制御、データ保護のための暗号化、未知の攻撃にも対応するふるまい検知、電子証明書によるユーザー識別、ログの蓄積と解析などが含まれる。これらの各種機能は、従来バラバラに管理されがちだったが、Secure Access Service Edgeのもとでは管理者向けの統合管理画面で集中して運用できるため、運用負荷の軽減や対応速度の向上も期待できる。
さらに、クラウド経由での提供により、新たなセキュリティリスクの登場にも俊敏に対応できるのが大きな強みだ。たとえば、世界的に広範な攻撃キャンペーンや未知のマルウェア出現の際、サービス提供者側で防御策が更新されれば、その影響を即座に広範囲へ適用できる。この仕組みによって、管理者が一つ一つの拠点や端末ごとに手動でパッチを適用したり設定変更を行う負担が減り、結果として組織全体のセキュリティ水準が底上げされる。柔軟性も高く、ユーザー数や利用する拠点数の増減に応じて必要なリソースだけを拡張することができるため、急激なビジネス拡大や新しいサービス導入に際しても、セキュリティとの両立が破綻しにくい。また、各種規制やコンプライアンス要求への対応も容易であり、保存すべき通信記録やユーザー履歴の取得・管理も標準機能として備わっている。
この特徴は、特に個人情報や機密情報を多く扱う業種では重要視されている。現在、情報システムの運用には、多様な端末や場所から安全に情報資産へアクセスできる環境が不可欠となっている。そこでSecure Access Service Edgeは、単一の境界線に依存しない多層的かつ動的なセキュリティの実現手段として評価されつつある。複数の専門技術を用いて柔軟かつ自動的に通信制御を行うため、従業員や利用者は業務効率を低下させることなく必要な機能を安全に利用可能だ。これからもクラウドをはじめとするインターネットベースのサービスは継続して拡大が見込まれている。
それにあわせてセキュリティリスクも変化し続けるため、保護すべき範囲や必要な対策も時々刻々と進化しなければならない。従来型のセキュリティ対策では、ものごとの変化について行くのが年々困難になりつつある。こうした動向に応じ、Secure Access Service Edgeはクラウドとセキュリティ、ネットワーク運用の最適な組み合わせを模索する多くの組織にとって不可欠な存在となってきた。今後さらに導入や運用のポイントが明確化されれば、安心・安全でありながら迅速な情報活用を最大限に享受できる時代を切り開いていくものと考えられる。情報資産を安全に守りつつ、柔軟な働き方や多様なビジネス変革を支える基盤として、Secure Access Service Edgeの活用がますます広がっていくことが期待されている。
情報技術の進化とともに業務アプリケーションやサービスがクラウド上で提供されるようになり、企業の情報資産は地理的制約なく分散される時代となりました。この変化は従来の「境界型」セキュリティ対策が限界を迎えたことを意味します。従業員はオフィスだけでなく自宅や外出先から様々なネットワークを経由し業務を行うため、従来の内部＝安全という前提が通用しなくなっています。こうした課題に応える新しいセキュリティフレームワークがSecure Access Service Edge（SASE）です。SASEはクラウド上にネットワークとセキュリティ機能を統合し、ユーザーがどこからアクセスしても一貫したセキュリティを提供できるのが大きな特徴です。
アクセスごとの細かな認証や暗号化により、情報資産へのアクセス制御や可視化を徹底でき、様々な脅威への対応力も向上します。また、複数のセキュリティ機能を集約した管理により、管理者の運用負荷を軽減しながら最新の防御策を全社的に迅速に適用できます。さらにはクラウドの柔軟性によって、拠点や利用者数の増減、急なビジネス拡大にも容易に対応でき、コンプライアンス対応や通信記録の管理といった機能も標準装備されています。今後も働き方やサービス利用の多様化が進み、セキュリティリスクも複雑化する中、SASEは企業の安全性と利便性を両立させるインフラとして活用が一層広がることが期待されます。